【要チェック】Google（YouTube）の最新トピック10選

Googleは検索エンジンをはじめ、Google DriveやYouTube・Gmailなど、さまざまなプラットフォーム・機能を提供しています。

本記事では、Googleの提供しているサービスに関わる10個の最新トピックを紹介します。

仕様や規約の変更・機能の追加など、マーケティング担当者には見逃せない情報が目白押しなのでぜひチェックしてください。

Googleの最新トピック10選

直近Googleから発表された変更内容やトピックを、10個ピックアップして紹介します。

1. アカウントの非アクティブポリシーの変更
2. Google Driveの「500万ファイル制限」が解除
3. Google新機能「Search Labs」
4. Googleマップが大幅改善
5. Gmailが「迷惑メール防止」のガイドラインを制定
6. Google検索、画像・文章の生成機能のテスト運用を開始
7. YouTubeがフェイク動画に関するオプションを追加予定
8. YouTubeが生成AI機能ツールを一部のユーザーに向けテスト中
9. Googleの画像ファクトチェックツールが利用可能に
10. YouTubeの収益化要件が大幅に緩和

収益化にも関わる内容もあるため、ひとつずつくわしくみていきましょう。

アカウントの非アクティブポリシーを「2年間」に設定

Googleは2023年5月16日（米国時間）に、非アクティブアカウントの取り扱いポリシーを「2年間」に設定することを発表しました。

Goggleでは個人・法人などを問わず、誰でも簡単に自分のアカウントを作成可能です。

作成されたアカウントには、個人情報をはじめ、メールやドキュメント・写真など重要な情報が多く保管されています。

しかし、非アクティブなアカウントは2要素認証が設定されていないなど、ユーザーによるセキュリティチェックが少ないアカウントが多いようです。

そのため、外部からの攻撃に脆弱で、個人情報の盗難やスパム送信への利用など、悪用されるリスクがあります。

そこで、Googleでは悪用リスクを軽減するために、非アクティブアカウントの取り扱いポリシーを「2年間」に設定したのです。

具体的には、2年間ログインされないアカウントがあった場合には、アカウントとそれに紐づくコンテンツが削除されます。

なお、対象のアカウントは個人アカウントのみで、企業や学校などの組織アカウントは対象ではありません。

また、サブスクリプションを設定しているアカウントも削除の対象外となっています。

2年間ログインしないとすぐに削除されるわけではなく、段階的な措置が取られます。

設定されているメールアドレス宛に、削除する旨を複数回に渡り送信し、それでも非アクティブな場合にはアカウントが削除されます。

削除してほしくないというアカウントがある場合には、最低でも2年に1回はログインして、Googleのサービスを利用しましょう。

参考元：Google、2年放置のアカウント削除へ。メールや動画、写真なども削除

Google Driveの「500万ファイル制限」が解除

Google Driveでは、1つのアカウントで作成できるファイルが500万個までという、隠し制限がありました。

これは、安定性や性能の最適化のためにひっそりと実装されたアップデートでしたが、不満を持つユーザが多数いたようです。

そこで、Googleは適切な措置ではなかったとして代替案を検討するため、ロールバック（※）を行いました。
※ロールバック：正常に作動していた過去の状態に戻すこと。

ロールバックされたことにより、現在では500万ファイルの制限がなくなり、容量が十分であれば500万を越えてもファイルが生成・保存できます。

参考元：Google Driveの「500万ファイル制限」が解除

Google新機能、生成AIがページを要約する「Search Labs」

2023年8月30日（日本時間）から、日本でもGoogle検索の新機能である「Search Labs」が試験的に利用できるようになりました。

Search Labsでは、検索したKWに対する回答を、生成AIがページを要約して生成してくれます。

検索結果から各ページに遷移して情報を取得する手間を省くことができるため、新たな検索体験として注目を集めています。

Search Labsは、回答を要約して生成してくれるだけではありません。

たとえば、生成AIが作成した回答の中に専門用語などがあった場合には、マウスオーバーすることでその詳細を表示してくれます。

用語を再検索する必要がなくなり、ユーザーは短時間でより詳しい知識を取得可能です。

また、コードが生成された場合には、コードが一目で理解できるように色分けされます。

AIを活用した検索体験は向上しつつあり、これからはより短時間でさまざまな情報を取得できるようになっていくでしょう。

参考元：検索のリンク先に飛ぶ前に生成AIがページを要約。Google新機能

Googleマップが大幅改善、駅の出入口が正確になりニーズに合わせたルート検索が可能に

Googleは2023年11月15日（米国時間）にGoogleマップの機能を大幅に改善することを発表しました。

Googleマップには、目的地へのルートを簡単に検索できたり、お気に入りの場所を登録できたりするなど便利な機能が多く備わっています。

今回のアップデートで特に注目したいのは、駅の出入り口が詳細に表示される機能です。

東京を含めた世界80以上の都市に設置されている駅の出入り口がどこにあるのかが、マップ上から簡単に確認できます。

特に大きい駅になればなるほど、出入口を間違えてしまうと大きなタイムロスを生んでしまいます。

しかし、この機能を活用すれば、自分がいきたい場所から正確なルート検索ができるようになり、最短のルートで目的地に到着できます。

徒歩が少ない・料金が安い・車椅子対応など、ユーザーのニーズに合わせてさらに細かいルートも検索できるため、知らない土地でもスムーズな移動が可能になるでしょう。

参考元：駅の出入口がより正確になり、徒歩が少ないルートも選択可能。Googleマップが大幅改善

Gmailが大量送信者向けに「迷惑メール防止」のガイドラインを制定

Googleは大量送信者に向けた「迷惑メール防止」ガイドラインを制定し、2024年の2月から適用されることが決定しています。

メールは便利なツールである一方、受信者の意思に関係なくどのようなメールでも送信できてしまうため、世界的に大きな問題として取り上げられています。

そんな迷惑メールから受信者側を保護するために、送信者側を縛るガイドラインをGoogleは制定したのです。

対象は、「@gmail.com」や「@googlemail.com」を使用する個人アカウント、企業や教育機関などの組織アカウントのうち、1日に5,000通以上送信するアカウントです。

ガイドラインでは具体的に、これらのアカウントに対して下記3つの要件を定義しています。

• SPF・DKIMなどのメール認証技術を導入する
• 不必要なメール・迷惑メールの送信を避ける
• 配信停止を受信者が簡単に行なえるようにする

該当アカウントが上記の要件に違反した場合には、送信制限やスパム判定を受けてしまいます。

メルマガの配信などを利用している企業は、条件に該当するアカウントも多いでしょう。

要件を満たして適切なメール配信を行えるように、ガイドラインの内容を理解して対策する必要があります。

参考元：Gmailが大量送信者向けにスパム防止のガイドライン

Google検索、画像・文章の生成機能のテスト運用を開始

Google検索は生成AIを導入した新しい検索体験（Search Generative Experience）を2023年の5月10日から試験的に提供しています。

現在では、生成AIがページを要約して回答を表示するという機能が日本でも試験的に利用可能です。

今回、SGEに新たに機能が追加され、2023年10月12日（米国時間）から画像・文章の生成機能のテスト運用が開始されました。

具体的には、検索結果の「→会話」または「→追加で聞く」から、AIとチャットで会話しながら検索できる機能です。

日本では現在、文章生成だけの試験運用に留まっており、画像検索で画像生成を促してみましたが、画像は生成されませんでした。

しかし、今後アメリカでの試験運用を経て日本のGoogle検索にも適用されるでしょう。

Google BardとBingAIという対比が、Google検索とBing検索にも顕著に現れつつあります。

現在はまだ試験段階ですが、これからユーザーの検索体験はSGEによって、向上していくことが予想されます。

なお、SGEについてはこちらで詳しく解説しておりますので、ぜひ合わせてご覧ください。

関連記事：【2023年版】SGEとは？Google検索に生成AIが搭載！導入方法や活用事例を紹介
関連記事：新たな検索方法「SGE」の登場によりSEOへの影響はどうなる？SGEに負けないマーケティング対策

参考元：Google検索、画像・文章の生成AIを試験提供

YouTubeがフェイク動画であることを視聴者に知らせるオプションを追加予定

YouTubeには日々無数の動画が投稿されていますが、中にはフェイク動画も存在しています。

視聴者の中にはそれを本当の情報だと勘違いしてしまうユーザーもおり、度々炎上という形で問題になっているケースもあります。

そこでGoogleは、AIを使用して改変・合成した動画に対して、クリエイターに開示を義務付けることを発表しました。

該当の動画には、改変・合成を示すラベルが実装される形になる予定で、今後数ヶ月のうちに実装されるようです。

実在しない出来事があたかも起こっているようにしている動画や、誰かが言ってもやってもいないことを本当に言っている・やっているようにしている動画が対象となります。

実装されれば、ユーザーは簡単にラベルを確認できるため、動画から得られる情報が本物かフェイクなのか簡単に判断できるようになるでしょう。

特に、情報操作による選挙などへの影響や公衆衛生に関する動画において、このオプションは重要な意味を持ちます。

なお開示義務を怠ったクリエイターには、動画の削除をはじめ、YouTubeパートナープログラムの停止などのペナルティが科せられます。

参考元：YouTube、AIフェイク動画であることを知らせる機能を導入予定

YouTubeが生成AI機能でコメント要約や対話型ツールを一部のユーザーに向けテスト中

YouTubeでは現在、生成AIがコメントの要約を行ったり、対話型のAIツールを導入したりするなどのテストが行われています。

一部のユーザーまたは、YouTube Premiumに加入していればベータ版を新機能として試すことが可能です。

大量のコメントがついている動画に対して試験的に導入されており、トピックごとにコメントが整理されます。

この機能が実装されればユーザーは、動画に対してどのような意見があるのかを大量のコメントを読まなくても、理解できるようになります。

また対話型のAIツールでは、動画を視聴しながらAIに対話形式で質問が可能です。

知らない用語やテーマが出てきた時に、わざわざブラウザを開いて検索する必要はなく、動画を視聴しながらその動画の視聴に必要な知識が身につけられます。

一部の学問的な動画に限っては、動画の理解を深めるようなクイズが提供されることもあるようです。

これらの機能は現在、米国版のYouTubeでのみ利用できますが、今後日本版でも利用できるようになる可能性もあるでしょう。

参考元：YouTubeが生成AI機能をテスト中。コメント要約や対話型ツール

Googleの画像ファクトチェックツールが利用可能に

インターネットやSNSを利用していると、フェイク画像と思われる画像を見ることもあるでしょう。

しかしその真偽を調べるのは簡単ではない場合も多く、画像のファクトチェックは難しい問題がありました。

このような問題に対してGoogleは、2023年6月29日（米国時間）にユーザーが簡単に画像のファクトチェックができる検索機能のベータ版の提供を開始しています。

「Fact Check Explorer」というツールで、ClaimReview markupの仕組みを活用して、画像のファクトチェックが行われます。

フェイク画像の区別が簡単にできるようになることで、ユーザーが正しい情報を手に入れられるようになる可能性が高まるでしょう。

参考元：Googleのファクトチェックツールが画像検索に対応

YouTubeの収益化要件が大幅に緩和「登録者数500人」「総再生時間3千時間」に

投稿者がYouTubeから広告収益を得るためには、動画収益化プログラムである「YouTubeパートナープログラム(YPP)」に参加する必要があります。

このYPPの参加要件が、2023年6月13日（米国時間）に緩和されたことが発表されました。

変更前後の参加要件は、下記のように変化しています。

要件が緩和されたことで、動画を収益化できるクリエイター数の増加が予想できます。

また、変更後の参加要件に満たないクリエイターであっても、アーリーアクセスとして下記の機能が利用できるようになります。

• ファンファンディング機能
  チャンネルメンバーシップ
  Super Chat
  Super Stickers
  Super Thanks
• 自社商品の宣伝機能（YouTubeショッピング）

広告収益こそ得られないものの、参加要件に満たないクリエイターでも収益化ができる選択肢が多く提供される変更となっています。

参考元：YouTube、収益化要件「登録者数500人」「総再生時間3千時間」に緩和

まとめ

Googleではさまざまな機能が提供されており、それぞれの機能において日々アップデートが行われています。

普段あまり利用しないツールやサービスの仕様が気づけば変わっている、という場合も少なくないため情報を積極的に入手できるようにしておきましょう。

中には企業マーケティングにも関わる変更もあるため、Googleサービスを利用している場合には特に重要です。

本記事の情報を参考に理解を深め、企業のマーケティングにお役立てください。